事務職でも転勤になることがあるのはご存じでしょうか。
会社によっても異なりますが、事務職でも転居を伴う転勤の辞令が出ることがあります。
そこでこの記事では、事務職で転勤になるのはどんなケースなのか、事務職から地方への転勤を経験した転勤族の立場からご説明します。
現在事務職で転勤が不安という人は、自分の状況と照らし合わせて確認してください。
事務職で転勤になるケース
転勤になる状況は人それぞれ異なります。
しかし、事務職で転勤になるのはだいたい次のようなケースです。
総合職で入社している場合
総合職で入社すると事務部門に配属されていても、ジョブローテーションで他の部署に異動になることがあります。
企画部門から総務などの管理部門への異動や、営業部門から管理部門への異動など様々です。
もちろん、管理部門から営業部門への異動もあります。
つまり、営業拠点への転勤もあるのです。
そのため、総合職で入社した場合は転勤の覚悟はしておいた方がいいでしょう。
また総合職で入社していなくても、雇用契約に転勤無しとの記載がない場合は、転勤になる可能性があります。
事業所などの閉鎖
勤務していた事業所や、工場が閉鎖になってしまった場合、事務職であっても転勤の指示が出ることがあります。
勤務していた場所の近くに他の事業所がなれば、転居を伴う転勤をしなければいけなくなるのです。
名古屋や大阪の事務所がなくなって、東京に転勤になってしまったなどがこのケースです。
このように事務職であっても、働く場所がなくなってしまえば転勤になってしまいます。
事務職で転勤にならないためには
事務職で転勤にならないためには、転勤がない仕事か、転勤がない契約をするしかありません。
転勤が少ない事務職
転勤が嫌なら転勤がない仕事を選ぶのが一番です。
事務職の中でも転勤になりにくい仕事もあるので、次のようなほとんど転勤がない仕事を選ぶと異動の心配がなくなります。
経理部門
経理は専門職のため、転勤になりずらい仕事です。
もちろん総合職で入社をしていれば、経理であっても異動の対象になります。
しかし仕事の性質上、簡単に他の人が変われる職務ではないので、他の業務に比べると圧倒的に転勤になりずらい仕事と言えます。
エンジニア・プログラマー
基本的にエンジニアやプログラマーは転勤になることがありません。
エンジニアやプログラマーは転勤しないでも業務が遂行できる職種です。
SESで客先に駐在することはありますが、転勤はほとんどないと考えていいでしょう。
営業所がない本社だけの会社
異動する先がない会社に入社すると、間違いなく転勤はありません。
異動する先がない会社とは子会社やグループ会社を持たず、支店や事業所・工場などがない会社です。
こういった会社なら転勤自体が無いので、事務職に限らず他の地域で仕事をすることはありません。
エリア限定職
転勤ができない場合は、エリア限定職という選択もあります。
エリア限定職はその名の通り地域を限定した契約です。
そのため、転居を伴う異動が起こることはありません。
ただし、転勤が発生する総合職と比べた場合、給料が低くく昇格しにくいというデメリットも考えられます。
転勤がない事務職を探すなら
転勤がない仕事をしたいのであれば、前述のような本社だけの会社や、エリア限定職を探してみてください。
転職サイトなどで探せば、このような求人はいくつも出てくるはずです。
ただし、転職サイトだと会社の中身が見えないこともあります。
そこでもし会社の風土や雰囲気が知りたいなら、転職エージェントの利用をおすすめします。
転職エージェントもすべての会社の雰囲気がわかるわけではありませんが、自分で調べるより多くの情報を入手することができます。
また無料で登録ができるので、困ったときには役立つサービスです。
まとめ
事務職でも転勤になることはあります。
転勤になるのは総合職で入社した場合や、勤務先がなくなってしまった場合などです。
このような場合、基本的に転勤を断ることができません。
ただもし転勤したくないのであれば事前に転勤を避けることも可能です。
エリア限定職で入社したり、本社しかない会社に入社することでこれらを回避することはできます。
そのためどうしても転勤したくない場合は、このような雇用形態や会社を探すといいでしょう。
