家を買ったばかりで転勤が決まってしまったり、転勤の可能性があるから家を買いにくいなど、転勤と家のことで悩むことはありませんか？
転勤がある会社にいると、マイホームのことで色々考えることはありますよね。
そこでこの記事では、転勤の時にマイホームはどうするべきか、転勤の可能性がある人はどのタイミングで家を買うべきかについて、マイホームを所有していて10年以上転勤をしてきた経験からご説明します。
転勤のときマイホームは貸すべき？売るべき？
転勤時にマイホームを貸すかどうかは、転勤から戻った時にその家にまた住むかどうかによって変わります。
もし転勤後にその家に住むのであれば貸した方が良いですし、住まないなら売った方がよいでしょう。
家を貸す時の契約方法とメリット・デメリット
マイホームを貸す契約方法は一つではありません。
貸すことが決まっているのであれば、転勤の状況に合わせて契約方法を選びましょう。
普通賃貸借契約
マイホームを他人に貸すときによく使われいるのが、普通賃貸借契約です。
この契約は一般的に2年更新で、借主が退去しないかぎり契約解除ができないという特徴をもっています。
そのため、転勤から戻ってきたとしても、すぐに入居ができないというデメリットがあります。
家賃については、相場通りが一般的です。
いつ転勤先から戻れるかわからない場合は期間貸ができないので、普通賃貸借契約が一般的になります。
定期借家契約
転勤がいつまでか明確にわかっている場合は、定期借家契約にすると戻った時にその家で暮らすことができます。
定期借家契約は3年や5年の決まった期間で借家の契約を行い、期間満了後に原則解除ができる契約になっています。
そのため、転勤期間がわかっているときは、あらかじめ転勤期間内だけ人にマイホームを貸すことができるのです。
ただし、家賃は相場よりも下がる傾向があります。
マイホームを貸した場合のローン
転勤時マイホームを人に貸した場合、気になるのが住宅ローン控除です。
単身赴任で家族が家に残っている場合、住宅ローン控除は継続されますが、家族で転勤して誰かにマイホームを貸した場合は住宅ローン控除はストップします。
そのためマイホームを貸す場合は、賃料収入から住宅ローンや諸経費を引いたランニングコストがどれくらいになるか考えて決定しましょう。
ただし、転勤から戻ってきたときに控除を受けられる期間が残っていれば、その期間のみ控除を受けることは可能です。
マイホームの売却は条件次第
マイホームを売却する場合、気を付けなければいけないのは残っている住宅ローンを返さなければいけないという点です。
家を売却した金額（諸経費含む）より住宅ローンのほうが大きくなってしまった場合は、売却が難しくなるので注意しましょう。
ただし自分が住んでいる家を売却した場合は、税金の特別控除を受けれるメリットもあります。
転勤族が家を買うタイミングは？
転勤の可能性がある会社で、家を買うタイミングを計るのは難しいでしょう。
まだ転勤が決まってなくても、この先どうなるかはわからないため、家を買うという決断はしにくいはずです。
ただ転勤がありそうな時期を、先輩や同僚の動向から掴めれば、ある程度予想をしてマイホームの購入を検討することはできます。
転勤が5年以上先なら住宅ローン減税などで諸費用の回収が可能になるため、売却でも貸し出しでも損失が少なくなります。
一方転勤までの期間が短いと、諸経費負けする可能性が大きくなります。
また、買ったときと売るときに差が出ない物件を選んでおけば、転勤時に大きな損失を間逃れることもあります。
売れる物件は貸せる物件なので、買ったときとの差が出ない物件を選ぶようにすれば、売っても貸しても損はしないでしょう。
地域差もありますが物件を決める際は、価格が下がりやすい新築ではなく、価値が変わりにくい中古物件を選びましょう。
最後に
転勤にマイホーム問題はつきものです。
持っている人は貸すか売るかで悩み、これから買おうか迷っている人は転勤の時期で悩みます。
ただ一番重要なのは、戻ってきたときにその家に住みたいかどうかです。
戻ってきたときに自分が損をしない方法を選んで、マイホームのことを考えてください。
この記事で人生のいい選択ができたのであれば幸いです。
